当て逃げ事故の被害に遭った後に気をつけること

自動車を運転する人にとって、マナーを大切にすることは必ず必要です。
最低限の交通ルールを理解することや、譲り合う気持ちなどが必要なのです。

万が一の事故の際の被害者の医療費や生活費を十分に補てんできるよう、自動車保険に加入することが必要です。

自動車保険の種類

一般的に自動車保険は対人対物保険が基本契約となる場合が多く、それ以外に車両保険などに加入してご自身の車が損傷を受けた場合には、自動車保険で修理費用を賄うようにするのです。

しかし、とんでもないドライバーがいることも確かです。
当て逃げをするようなドライバーです。

当て逃げにあった被害者が気をつけなくてはならないことは、すぐに車を移動することのないようにすることです。必ず警察を呼んで、現場検証をしてもらうべきです。当て逃げの場合、加害者がご自身の車に追突しているので、必ず追突をした証拠が現場に残っているケースが多いのです。

ご自身の車に加害者の車の塗装がこびりついている場合もありますし、追突する前に急ブレーキなどをかけていますと、そのタイヤの跡などが道路に残っている場合もあります。また、目撃者がいる場合もあります。

すぐに車を移動してしまっては現場検証もできず、結局自己負担で車の修理をしなければならない状態になってしまいます。

車両保険の仕組み

車両保険に加入していれば、どのような理由であっても修理費の全額を補償してもらえるのですが、車両保険に加入しますと、毎月の保険料の負担が大きいのです。

また、自動車保険に加入し、保険の適用を受けることがなかった場合には、等級の制度があり、保険料が安くなります。
しかし、一度保険を利用しますと、等級が下がってしまうのです。

ですから、わずかな費用で修理できるならば、自腹で現金払いをした方が得策になるケースもあるのです。修理代金と保険料の負担を天秤にかけてどちらが損をせずに済むかということを考えるべきです。

こんな場合の対処

加害者が見つかった場合には、しっかりと損害賠償を請求するようにすべきです。
当て逃げの加害者は犯罪者という烙印がおされます。車の被害を被った人は、犯罪者に対して精神的な苦痛などを理由に慰謝料の請求もできるというわけです。

自動車を運転している限り、どのような事故に巻き込まれてもおかしくはありません。当て逃げのようにまだ車の損傷だけで済むならばよいですが、ひき逃げなどで死亡をすることや、大きなけがを負うこともあります。
万が一の際に備えて、民間の自動車保険に加入すべきです。